摂食機能療法専門歯科医師
摂食機能療法専門歯科医師の新規申請をする方へ
「摂食機能療法専門歯科医師」とは、高齢者に必要とされる歯科医療を提供するための摂食嚥下リハビリテーションに関する専門的な知識と技術を有する歯科医師です。
本学会では、摂食機能療法専門歯科医師を下記の3年以上の研修により養成しています。
実地研修にあたり、実習機関での実習に加えて、座学のための図書です。
参考までにお役立てください。
認定証発行までの研修
Step1 申請資格
下記のすべてを満たすこと
- 申請時において、本会認定医または専門医である者。
- 本会の指定する実習機関で1年以上の実地研修を履習できる者。
Step2 申請
申請方法
- 申請書類の作成
下記より申請書類をダウンロードして作成してください。
- 様式1 申請書
- 様式2 診療実績報告書
※嚥下造影検査と嚥下内視鏡検査の臨床経験を5年以上持つ申請者のみ
- 申請手続き（書類提出と申請料支払い）
オンライン申請が可能になりました。
申請書類をPDFファイル1つにまとめましたら、下記よりお手続きをお願いいたします。
※提出時のPDFファイル名「例 摂食機能療法専門歯科医師-申請-老年花子」としてください。
※郵送提出を希望される方は期日までに学会事務局まで提出してください。
郵送の場合も提出書類はA4版に統一してください。 - 申請期限
2021年3月31日（水）提出および入金完了
Step3 指定研修と実地研修
指定研修
2021年度指定研修
日時：2021年6月26日（土）16:30-20:00
場所：東京都内
Web研修（zoom 利用予定）
書類審査通過者は「こちら」より最新情報をご確認ください。
また、各申請者にメールまたは郵送で通知する場合もございます。
必ず学会に登録している郵送先およびメールアドレスを確認してください。
https://ohasys.net/login
注）メールや郵送物の不受領に伴う対応はいたしませんので、定期的に本サイトおよびメールチェックをお願いします。
不明点は学会事務局までメールでお問い合わせください。
実地研修（1年以上～5年以内）
実習機関については、個別に連絡します。
実地研修にあたり、実習機関での実習に加えて、座学のための図書です。
参考までにお役立てください。
Step4 確認テスト／実地研修修了予定者
日時：2021年11月頃 未定
会場：未定
※詳細は受験者へメール連絡いたします。
試験内容：多肢選択および記述
摂食機能療法専門歯科医師として必要な知識を問う問題です。
試験範囲を示すものではありませんが、参考図書を公表しています。
※試験時間等の詳細は対象者へ個別にメールまたは書面で連絡をいたします。
必ず学会に登録している郵送先およびメールアドレスを確認してください。
https://ohasys.net/login
Step5 認定試験／確認テスト合格者
症例報告（実地研修中に実習経験した症例の報告書）
提出物
- 指定研修受講証（コピー）／指定研修時に配布済み
- 様式4 実地研修修了証（指導する摂食機能療法専門歯科医師が発行する）
- 様式5 症例報告書 3症例
症例は「自らが」VEかVFによる画像評価を行った上で、摂食機能療法実施計画書を作成し、関連職種とともに摂食機能療法を施した症例
※申請時に「様式2 診療実績報告書」を提出していない場合は、
実地研修修了時に提出してください。
認定試験
試験内容①
摂食機能療法専門歯科医師審査ポスター 症例発表 抄録とポスターの提出
第32回学術大会の演題登録時にエントリーをしてください。
※学術大会の詳細については、下記よりご確認ください。
第32回学術大会
試験内容②
プレゼンテーションおよび口頭試問（試験内容①で提出した症例内容等について）
日時：2021年6月26日（土）時間未定
場所：東京都内
試験日時および試験の詳細は本サイトおよび各申請者にメールまたは郵送でご案内いたします。
必ず学会に登録している郵送先およびメールアドレスを確認してください。
https://ohasys.net/login
注）メールや郵送物の不受領に伴う対応はいたしませんので、定期的に本サイトおよびメールチェックをお願いします。
不明点は学会事務局までメールでお問い合わせください。
Step6 登録と更新
登録について
理事会で認定承認をされた方は、下記1）および2）の両方の登録手続きをおこなってください。
- 登録料の入金
下記申請フォームより手続きをしてください。 - 登録申請書の提出
様式6をプリントアウトし、必要事項を記入し、PDFで下記書類提出フォームより提出してください。
- 様式6 登録申請書
※PDF名は（例）「摂食機能療法専門歯科医師-登録-老年花子」としてください。
更新について
本制度は5年毎の更新が必要です。
